サステナビリティを推進するグループ役職員参加型プロジェクト「自利利他（じりりた） ACTION 2023」実施

2023年09月12日

住友化学は、当社グループ役職員のサステナビリティへの意識をより一層高め、グループ一丸となってサステナビリティへの取り組みを推進するため、役職員参加型プロジェクト「自利利他 ACTION 2023」（以下、本プロジェクト）を実施いたしました。2023年5月8日から7月31日までの約3カ月間で、世界中から26,364件の投稿やそれに対する共感コメントが集まりました。

本プロジェクトは、サステナビリティに関する理解と実践を促進し、グループとしての一体感と醸成することを目的に、専用のウェブサイトに各人の決意や行動を宣言する取り組みです。2014年から「グローバルプロジェクト」という名称でスタートし、10年目の節目を迎えた今年は、住友の事業精神の一つである「自利利他 公私一如」（じりりた こうしいちにょ）^※をグループの社員一人ひとりのアクションにつなげるという思いを込め、新名称で実施しました。

今回は、2022～24年度の中期経営計画で掲げる基本方針一つでもある「カーボンニュートラル」に向けた取り組みをテーマに、日々の生活や業務においてCO₂削減に関連して実施していることや考えていることを投稿し、共有しました。また、取り組み開始にあたっては、当社の会長や社長をはじめ、各社の役員が2050年のカーボンニュートラル達成やサステナブルな未来の実現に向けて、社員一人ひとりが自分ごととして行動するようグループ社員に呼びかけました。その結果、カーボンニュートラルに関する理解が深まった、他の人の取り組みから気づきを得て自らの実践につなげることができた、などの声が多く上がりました。

住友化学は、当社におけるサステナビリティ推進を「事業を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、自らの持続的な成長を実現すること」と定義し、トップコミットメントと各事業を通じた貢献、さらに、住友化学グループ全体の役職員が自ら考え、行動することを重視しています。今後も、持続可能な社会の実現に向けて、引き続きグループ一丸となって創造力を最大限に発揮し、化学の力による新たな価値創造を通じた社会課題解決を目指してまいります。

※「住友の事業は、住友自身を利するとともに、国家を利し、かつ社会を利するものでなければならない」とする考え方を表すもので、「公益との調和」を強く求める言葉

岩田社長の投稿

以上